気に入って入居したはずの新居でも、思いがけないトラブルに見舞われて退去を考えることもありますよね。
また、時には込み入った事情があって、入居後1ヶ月や2ヶ月で退去しなければならなくなる場合もあるのではないでしょうか？
賃貸物件を契約後に短期間で引っ越す場合の注意点などについて、ご紹介していきます。
入居したばかりでも退去は可能？その場合の手続きや違約金は？
いろいろと物件を見た末に住み始めた新居でも「こんなはずじゃなかった」「近隣の人の騒音が気になる」などの何らかの理由で、退去を考えることもありますよね。
どんな背景であれ多くの方がまず不安に感じるのが、「入居後間もないのに、はたして引っ越しができるのだろうか」という点ではないでしょうか？
通常、賃貸物件は、2年契約などの年単位での契約がほとんど。
しかし、最近は、もともと契約期間を設定していない契約期間なしの物件も存在しています。
契約期間を満了せずに退去しようとする場合は、途中解約となり、違約金が発生することもあります。
賃貸物件を契約した際の契約書の中に、退去通知や違約金の記載がありますので、まずは契約書をしっかり確認するようにしましょう。
退去手続きの第一歩目となるのは、退去する旨を不動産会社や大家さんに連絡すること。
退去を予定する日の1ヶ月から2ヶ月前までに解約予告をするのが、一般的な原則となっています。
短期間で引越しを行う際の注意点とは？費用をおさえる方法もご紹介！
短期間で引っ越しをする時には、契約書を確認すること・定められた解約予告期間を守ること・修繕費などの退去費用をきちんと支払うことなどが大切になります。
もし、仕事・進学・家庭の事情などを理由に、1ヶ月～数ヶ月といった期間限定の間の居住のみを予定している場合は、マンスリータイプの賃貸物件や契約期間が設けられていない賃貸物件を選ぶのがおすすめです。
また、短期間での退去を考えているということを不動産会社にあらかじめ相談しておくと、違約金の発生しない物件を紹介してもらえる可能性もあります。
逆に、フリーレント物件など特殊な条件を持つ賃貸物件はさらなる追加の違約金が発生する可能性がありますので避けるようにしましょう。
しかし、短期間で退去をしなければならない理由が、入居後に発覚したトラブルが原因である場合も中にはありますよね。
例えば、本来、重要事項説明書に記載されるべきである住宅の問題点の記載がなかった場合など、大家さん側や不動産会社側に落ち度がある場合がこれにあたりますが、信頼できる弁護士などの専門家に相談が必要になりますので、もしもの時の注意点として覚えておくと安心です。
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まとめ
短期間での引っ越しは、手続きも雑になってしまったり思わぬ出費がかさんでしまったりと、できれば避けたいものでもあります。
やむを得ず短期間での退去をしなければならない場合は、発生する退去費用や条件に関して、事前にしっかりと確認しておくようにしましょう。
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